このページでは政治経済の分野別勉強法を整理しています。こちらのページを見た後に、政治経済の推薦参考書を眺めると「使っているイメージ」がより一層湧いてくると思います。あわせてご覧ください。
全体理解
「政治経済」はその名の通り、政治分野と経済分野から構成されます。もちろん政治と経済は不可分の関係ですが、勉強においては「政治をやってから経済へ」と順を追って勉強していくと良いと思います。
理由としては、まず政治分野を勉強することで「世界と日本の全体像」を把握できるからです。国際関係・政治体制の変化や戦争の勃発など大きな出来事から押さえておくのがわかりやすいです。
では、さっそく政治分野の勉強法を見ていきましょう。
政治分野
政治分野はどうしても暗記が多くなります。憲法・法律名とその成立や内容、各国の政治体制・選挙体制、国際社会の動向など大小さまざまな暗記があります。そのため、いかにうまく頭で情報を整理するかが大事になります。
その具体的な情報の整理方法は「比較しながら覚える」ことです。国と国同士の比較、似た名前の法律同士の比較など様々な比べ方があります。
例えば「違憲審査制」の例にします。
・違憲審査制ってそもそも何?
・違憲審査制には大きく2タイプある。それぞれ何?
※抽象的違憲審査制、付随的違憲審査制
・それぞれのタイプの違いは?【内容比較】
・前者を採用する国は?また後者は?【国別比較】
・違憲審査制を採用していない国は?【例外の理解】
こうして比較しながら情報を整理していくことで、本番で聞かれる形で記憶することができます。
また似た名前の法律とその内容を区別しておくことも重要です。
日本の消費者系の法律
消費者保護基本法 1968年
※消費者保護会議を設置
国民センター設置 1970年
製造物責任法(PL法) 1994年
※企業の無過失責任を規定
消費者契約法 2000年
※消費者を不当な契約から守る目的
消費者基本法 2004年
※消費者保護基本法を改正したもの
消費者庁設立 2009年
上記の大まかな流れを押さえたうえで
・消費者保護基本法から消費者基本法へ改正された際、追加された内容は?
・国民センターと消費者庁は役割にどんな違いがある?
と違いに意識して情報を整理します。
繰り返しですが、このように情報を整理することで「本番で問われる形で覚えられる」ので本番にも強くなります。
社会受験者の大きな悩みは「教科書を一通り覚えたけど、うまく知識を引き出せない」という一点に集約されます。
この覚え方を実践し、入試で使える形で勉強をしていきましょう。
経済分野
※経済分野で必要になる暗記は、政治分野と同様に「比較して覚える」ということを意識してください
経済分野でも暗記事項はありますが、政治分野に比べると多くありません。
例えば、各国の経済体制を考えてみると「資本主義(開放経済)が社会主義(閉鎖経済)」というザックリ2タイプしかありません。もちろん細かい違いはありますが、政治体制ほどの差はありません。
そのため経済分野では「理論を理解すること」がとても大切です。具体的には「需要と供給(需給曲線)」を完璧に理解することです。
入試で必要なほとんどの経済理論の背景には、この需要と供給の話があります。これがわかれば、貿易も金利も景気変動も説明できます。
過去、当塾にも「需要と供給がわかったら点数が上がった」という生徒がたくさんいます。
需要と供給で経済分野を理解することで、試験本番で正解を導く解答力を高めることができます。次項の問題演習も合わせて習得しておきましょう。
問題演習
※他の社会科目と内容が重複します
政治経済では「暗記したこと」がそのまま点数に直結します。例えば、数学などは公式を覚えてもほとんど得点できませんが、政治経済では暗記さえできていれば点が取れます。
そのため、政治経済の勉強の中心はあくまで教科書や参考書での学習です。
そのうえで問題演習をする意義は「自分が誤解している、覚えていないことを明確にすること」です。
教科書や参考書を読んでいるだけでは、なかなか自分の弱点を特定することができません。そこで、問題を解くことによって自分の理解と向き合う必要があります。
ここまでの話でお気づきの通り、問題演習では点数を気にする必要は全くありません。点数ではなく、自分が何を理解していて、何を理解していないのかを丁寧に分析することが重要です。
そして分析をしたら「今週中にここを復習して、克服しよう」と明確な目標を立ててください。
この意識を持つことができれば、政治経済は絶対にうまくいきます。世の受験生はただ闇雲に問題を解いているだけだからです。
論述問題・計算問題 演習
早稲田大学など難関校を中心に、論述問題と計算問題が出題されるケースがあります。
政治経済の論述・計算対策については、過去問で出題されている分野を中心に『政治・経済計算&論述特訓問題集(河合出版)』で学習をするのがベストです。
この問題集を3~5周して一通り理解出来たら、あとは過去問演習で実力をつけていきましょう。
論述問題を解くうえで大事なことは、「比較」と「因果関係」です。もちろん正しい日本語を記述することも重要です。
「全体理解」でお伝えしたように、政治経済では比較の視点を重要視してください。
それとは、別に論述問題では「因果関係」が問われることがあります。
例えば「モノカルチャー経済下で、景気が不安定になりやすいのかなぜか?」のような問題です。
そのため比較の視点である程度勉強が進んだら、今度はそれぞれの事項に対して「なぜ?」という視点をもって教科書・参考書を読み直してみましょう。新たな気づきを得られるはずです。
計算問題については、文系受験生ということもあり強い苦手意識をもつ人がたくさんいるはずです。誤解を恐れずいえば、そういった方は計算問題を捨ててもいいと思います。
とりあえず先入観に囚われずに一度取り組んでみてほしいですが、それで無理だなと思えば他のことに集中しましょう。計算問題が問題の中心になることはありません。数問落としても大丈夫です。
また、早稲田大学のように時事問題を論述させるケースがあります。かつては「フィンテック(fintech)」について記述させたこともあります。
そうした時事問題は、正直捨ててもいいと思います。ほとんどの人ができないことと、対策を立てきれないからです。
現状、対策としてオススメしているのは『朝日キーワード就職2023 最新時事用語&一般常識』などの時事をまとめた本を読み進めることです。
まとめ
以上で政治経済の勉強法解説は終了です。
活かせそうなところから、徐々に取り入れていってもらえれば必ずや成績は上がっていきます。あとはあなたが行動するだけです。受験は行動した人が勝者になるゲームです。
「もっと詳しく聞きたい」「アドバイスが欲しい」という人は、ぜひ当塾の無料相談をご利用くださいね!
宅浪の悩みは専門塾が解決